中国科学院プラズマ物理研究所はこのほど、同研究所が設計、製造した新しい世代の核融合実験装置で今年７―８月に最初の放電実験が行われることを明らかにした。成功すれば、実際に運転されている世界初の核融合実験装置となる。

　プラズマ物理研究所の李建剛所長（研究員）は新華社記者のインタビューで、「この装置―全超電導非円形〈ノン・サーキュラー〉トカマク実験装置（ＥＡＳＴ）の建設と試験は、中国の核融合エネルギー開発の重要な一歩である」と語った。

　装置の総組み立て作業はほぼ完了しており、２月２０日に真空の提供および温度低下、通電実験の段階に入っており、３月に完成する見込み。７―８月に最初のプラズマ放電実験に成功した後、国の確認検査を申請する。ＥＡＳＴでは５０００万から１億度の高温、存在時間１０００秒のプラズマが得られるという。

　李所長は「最初の放電実験に成功すれば、ＥＡＳＴは世界で初めて完成し、実際に運転されている全超電導非円形核融合実験装置となる。今後１０年間、世界の先進水準を維持するだろう」と語った。

　米国、ソ連などは１９８０年代中期に、１００億ユーロを投じる国際熱核融合実験炉（ＩＴＥＲ）計画をスタートさせた。世界で最初の制御熱核融合実験炉を建造することをめざしており、中国は２００３年に同計画に加わった。プラズマ物理研究所はこの国際科学技術協力計画の国内の主要な推進団体である。

　李所長によると、ＩＴＥＲの核心部分も全超電導非円形トカマクであり、したがって、ＥＡＳＴはＩＴＥＲに工学および物理学上の予備研究を提供できるという。

　李所長は、核融合エネルギーの開発・研究はすでにトカマク型の磁気閉じ込め核融合実験装置で大きな進展を収め、トカマク型の熱核融合炉建設の科学実行可能性（ＦＳ）が実証されているが、さらに大量の工学技術と物理問題を研究、開発、解決する必要があり、ＥＡＳＴ建設の目的もここにあると語った。

　１９９４年末、プラズマ物理研究所に中国初の超電導トカマク装置ＨＴ７が完成し、中国はロシア、フランス、日本に続いて同種の実験装置を保有する４番目の国になった。これを基礎に、専門家らが第９次５カ年計画（１９９６～２０００年）重大科学施設の一つ―ＥＡＳＴの研究、製作に着手した。２００３年からＥＡＳＴは総組み立てに入った。この施設の事業決定の際、国は１億５６００万元（１元＝約１４円）を投資している。

　（北京３月１日発新華社）